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  • 執筆者の写真pikaichi

遺伝子組み換えと農薬の恐るべき実態(2)

更新日:2021年10月18日


自宅から近いホームセンター。

ここへ先日買い物へ行った時、広告品で「ラウンドアップ」が沢山並んでいました。

この除草剤をご存知の方も多いでしょう。



どんな草を枯らすことで有名なグリホサートという猛毒を含む農薬の成分が入っています。

(除草剤?農業やってないし、家庭菜

園もやらないし関係ない)と思っている方。

そういう方でも、日本人の多くが間接的に関わっている恐るべき実態があります。


この「ランドアップ」を開発したのはモンサント社(現:バイエル社モンサント社アメリカの多国籍バイオ化学メーカーで、ベトナム戦争で使用した枯葉剤を作った事で世界にその

名が知られています。


また、枯葉剤だけでなく、ダイオキシンを発生させるPCB(ポリ塩化ビフェニール)も製造していた企業でもあります。


PCBは、この生体に対する毒性が高く、

脂肪組織に蓄積しやすいです。

発ガン性があり、また皮膚障害、内臓障害、ホルモン異常を引き起こすことが分かっています。

ロックフェラー財団から遺伝子組み換えの研究費の援助を受けていました。

やはりここでも「闇の存在」が関係しています。

ラウンドアップのメリット&デメリット>

メリット

除草剤の使用を減少させる為、環境

にも効果的。

デメリット

①実際は使い続けるとそれに耐久する雑草が出て来ており、その使用は増加している。

②発がん性の危険が高く、人体に障害を及ぼす。

※危惧されていた通り、裁判になりました。

(本文中盤辺り参照)


<デメリット①の対策として>

複数の除草剤を混ぜてまかれることが行われ、現在ではベトナム戦争で使われた枯葉剤(2,4-D)やジカンバという危険な化学物質にも耐性のある遺伝子組み換えが開発され、その栽培が日本、米国、ブラジルなどで承認されています。


<モンサント社の悪質な手口>

  • モンサントは遺伝子組み換え種子の特許権を守るため、農家が種子を自家採取して保存することを禁じている。

  • それを徹底する為、大勢の調査員を雇い、農家の栽培記録を開示させ、農場をカメラで監視し、違反の疑いを持てば有無を言わさず訴訟をちらつかせて農民を脅迫している。

  • 乳牛用の人工ホルモンも開発しており、人工ホルモンを使いたくない農家は、消費者向けに「成長ホルモン不使用」のラベルを表示。

  • モンサントはそれをやめさせようと政治的に働きかけている。

日本を含め、世界中の9割がすでにモン サント社の種を使ってしまっています。




<モンサタンと呼ばれるわけ>

もし、モンサントが来年から種を売るのを止めれば、人間は食糧難になってしまうというシステムがいつの間にか完成してしまっている。


モンサント社の遺伝子組み換えされた種により、野菜は皆同じ大きさで綺麗にな

り、モンサント社の農薬を散布すれば、モンサント社の種の野菜だけが枯れない。


一見便利そうだが、実はモンサント社による仕掛けがある。それは、モンサント社の種から育った野菜の種を地面に植えても、芽は出ないという仕掛けなのだ。

いわゆる1世代しか育たないF1種という種である。 よって翌年もモンサント社の種を買うこととなる。一旦モンサント社の種を使った畑は、モンサント社以外の

種は、なかなか育たない。土が変わってしまうのだ。

また独自の種で有機農業をしていたとしても、もし隣の畑がF1種を使っていたとして、そこをハチが行き来しただけで、有機農業の畑が侵されてしまう仕組み。


(※山元学校より一部抜粋)


また、ハリケーン・カトリーナや2010 年のハイチ地震(M7.0)はHAARPに よって引き起こされ、モンサント社は ハイチ地震が起きた時に、農家に475 トンの遺伝子組み換えの種子と、関連 した肥料と農薬とともに提供している。


実に巧妙な布石を打ち、人権を無視し 、世界を支配しようという企みが窺えます。


<様々なトラブル>

弁護士のジェーン・バーワンガー談( Jane Berwanger)氏は、「種子を購入 する際に代金を払っているし、農家が 自家採種する権利は法が保障している。

(再度)支払いが必要だなんて世界中 どこにもない。農家は民間会社に税金 を徴収されているようなものだ」と語る。

4月にブラジル南部リオグランデドス ル(Rio Grande do Sul)州の裁判所 は、農家側の主張を認め、モンサント に2004年以降の特許使用料、最低20億 ドル(約1600億円)の返金を命じた。 これに対しモンサント側は上訴。


2018年は、グリホサートが原因で悪性リンパ腫を発症した米カリフォルニア州の男性の訴えを裁判所が認め、発売元のモンサント社(現・バイエル社)に対し、約320億円(その後、約87億円に減額)の支払いを命じる判決も出ています。


アメリカでは、同様の裁判が約8,000件も起きているのです。


<私達にも発がん性物質が??>

私達が食べているパン、パスタ、うどん等原料となる小麦。この中に除草剤に使用されているグリホサートが検出されたのです

もはや他人毎ではありません。↓


<調査報告>

1995年、米国の環境保護局EPAは、有害廃棄物を投棄している破滅的な企業5社にモンサントをリストアップした。

モンサント社は、大気中、水中及び陸上に約3,700万トンの有害廃棄物を投棄していると記録されている。

このラウンドアップは土壌の有機成分を破壊してしまうと警告する研究もあり、2015年3月20日、国連WHOの外部

研究機関国際ガン研究組織(IARC)はラウンドアップを「おそらく発ガン性がある物質」(2A)というグループに分類されました。


そして翌年2016年9月14日にモンサント社はドイツの化学工業および製薬会社のバイエルに買収された。※このバイエル社はアスピリンやヘロインを作った世界的な医療メーカー。


また、(CNN)では 世界中で一般的に使われている除草剤の成分「グリホサート」にさらされると、がんのリスクが41%増大するという研究結果が、このほど学術誌に発表された。

ワシントン大学の研究チームは、グリホサートと非ホジキンリンパ腫の因果関係について発表された。

これまでの研究結果を検証。除草剤散布を専門とする5万4000人あまりを対象に2018年に実施した実態調査結果も併せ、因果関係があると結論付けた。


世界第3位の大豆輸出国・アルゼンチンでは遺伝子組み換え農業が広まって以来、ガン、不妊、死産、流産、そして出生異常が急激に増加し、チャコ州では重度の先天的異常を持って生まれる子どもが4倍に増えました。

しかしランドアップは世の中に出回っています。


<輸入大国 日本の危機>

エノスアイレス医科大学教授のアンドレス・カラスコ博士の国際的科学者チーム。 ラウンドアップの主要な成分・グリホサートを低濃度に薄め、カエルや鶏の胚に注入した実験で、チャコ州で多発した重度の先天的異常と一致する奇形が発生しました。


実験で奇形を発生させたグリホサートの濃度は2.03ppm農作物中のグリホサートの残留基準は作物ごとに異なり、日本では菜種と綿実で10ppm、最大基準値の大豆で20ppm。これは実験で奇形が生じた濃度の約10倍

(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団より)


<国産品のカラクリ>

前回の記事で「遺伝子組み換え」食品の表示は見た

ことがないと記載しましたが、

「遺伝子組み換えでない」

「非遺伝子組み換え」

「国産」

は必ずと言っていい程見かけることに凄く違和感がありました。例えば納豆を色々なスーパーをハシゴして回った時、以外と「国産品」が置いてあるからです。


しかし、大豆の国内生産はたったの

6.1%しかありません。

日本でもモンサント社の種を使っているという事は、これが「国産品」になっているという事・・・。

実際に日本で栽培される大豆の94%が遺伝子組み換えのアメリカから輸入されています。

日本で流通する大豆の約8割は遺伝子組み換えである可能性が高いということです。


遺伝子組み換えでもなく無農薬の作物を輸入しようとしたら、1トンあたり1万円~1万5千円ほどコストがかかるそうです。

だからと言って、安価で人体に危険なGMOを大量に輸入するのは根本的に間違っており本末転倒です。

また、精子が減り不妊が増える事も明らかになっており、このままだと未来に続く世代へも甚大な健康被害を及ぼすことが危惧されます。


これは〇〇ミナティの闇の組織が人口削減計画(アジェンダ21)を遂行していると言われていますが、まさしく疑いようもないと事実でしょう。


<正しい選択>

食品添加物の記事を記載した時と同様ですが、無農薬作物や無添加のもの(オーガニック認定がある商品等)

種からこだわる農家から購入された方

が良いでしょう。


また、ペットフードも農薬が使用されたものが多いので、こちらも安全と思われるものを選択された方が良いです。


※なお、モンサントについては映画や書籍にもなっています。

ドキュメンタリー映画

『モンサントの不自然な食べもの』(2012年)マリー=モニク・ロバンの書籍『モンサント──世界の農業を支配する遺伝子組み換え企業』が刊行。


世界43ヵ国で、遺伝子組み換え種子の90%のシェアを誇る、世界最大級のバイオ化学企業、モンサント。マリー=モニク・ロバンは本著で、遺伝子組み換え作物によって世界の農業を支配しようとしている同社が、政治家との癒着、政府機関への工作、科学者への圧力、そして農民たちへの訴訟により、いかに健康や環境への悪影響を隠蔽し、世界の農業を支配

下に収めてきたかを、詳細な調査を元に明らかにしている。

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